こんにちは！
以前、WEB検索でのリサーチに関する記事を書きました。
今回はそれに関連して、WEB検索でのリサーチにおいて把握しておくべき「有力な情報源」について記事を書いてみます。
では、早速行きましょう！
WEB検索でのリサーチで有力な情報源
様々な業種で使い得るであろう情報源を、思いつく限り列挙していきたいと思います。
なお、これらの情報源でどういった情報を取れるのかについては、一度ご自身の目で確認することをオススメします（そっちの方が理解しやすいので）。
各種統計
e-Stat
総務省統計局のサイトで、政府統計がまとまっています。
総務省「国勢調査」
人口集計、職業基本集計（各職業の割合）などが確認できます。
総務省「家計調査」
一般家計の平均支出の内訳などを確認できます。
- ちくわへの平均支出額
- たんすへの平均支出額
- ゲームソフトへの平均支出額
- お小遣いの平均額
- 職業別の株式保有額
など、かなり詳細な内容の統計になっています。
総務省「経済センサス」
産業分類別の
- 平均売上高
- 平均設備投資額
- 平均従業員数
などを確認できます。
内閣府「消費動向調査」
特に毎年3月調査では詳細な調査結果が掲載されています。
具体的には、各家庭の耐久消費財の
- 普及率
- 保有数量
- 平均使用年数
- 買い替え理由
などが確認できます。
財務省「貿易統計」
輸出入品の物価、数量などを確認できます。
財務省「法人企業統計」
産業別に、
- 企業数
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 減価償却費
- 従業員の給与・賞与
- 現預金や買掛金などのBS項目
- 配当金
などの各種数値を確認できます。
これらの数値を元に計算することで、業界平均の数値を出すことも可能です。
世界銀行
世界銀行のサイトでは世界各国のマクロデータ（人口やGDPなど）を確認できます。
確認できるデータとしては、
- 人口
- GDP
- 貧困人口
- 格差
- 一人当たりGDP
- 物価上昇率
- 産業別の対GDP比割合
- 二酸化炭素排出量
- 平均寿命
- 識字率
- 就学率
などがあります。
その他、世界銀行の検索窓に各国名を入れると、様々なデータが出てきます。
経済協力開発機構(OECD)
OECDは様々なデータを公開してくれています。
主要なものを列挙していくと、
- GDP
- 実質GDP予測
- 家計可処分所得
- 家計支出
- 労働時間
- 平均賃金
- 雇用率
- 失業率
- 男女間賃金格差
- 所得不平等
- 貧困率
- 教育支出
- 公財政教育支出
- 医療支出
- 医師数
- 病床数
- コンピューター断層撮影機器（CTスキャナー）
- 自殺率
- 食肉消費量
- 農業助成
- ODA
- 産業別の海外からの直接投資
- 設備投資
- 財・サービス輸出
- 住宅価格
- 物価水準
- 労働生産性
- 数学的リテラシー・読解力
- 原油価格
- 発電量
- 再エネ
- 貨物輸送
- 金利
- 一般政府支出
- インフルワクチン接種率
- 喫煙率
- 社会的孤立
- ブロードバンド利用率
- 企業規模別企業数
- 企業規模別雇用者数
- 起業数
- 産業別生産規模
- 高齢人口
- 家庭内差別
- 社会保障費
など多種多様になります。
その他の国際機関
世界銀行やOECD以外の国際機関でも、様々なデータが提供されています。
WTOでは各国の輸出入関連データ、ユネスコでは各国の文化財関連データ（映画の製作本数など）を確認できるなど、国際機関はそれぞれ統計を出していますので、知りたい情報に近い国際機関のサイトを漁ってみることをオススメします。
消費者・生活者・社会動向
マクロミル「ホノテ」
各カテゴリーごとにアンケート調査結果などが整理されており、消費者心理などを確認できます。
調査のチカラ
アンケートの調査結果がまとめられたサイトで、検索窓から関連アンケートを検索できます。
野村総合研究所「消費者１万人アンケート」
広範な範囲における消費者意識の変化などを確認できます。
書籍版の方が細かいですが、ネットで公開されている内容でも十分有用です。
野村総合研究所「ITナビゲーター」
ITを切り口に、利用者動向や市場動向を確認できます。
書籍版の方が細かいですが、ネットで公開されている内容でも十分有用です。
ドコモ モバイル社会研究所「モバイル利用トレンド」
スマホ・ケータイの利用状況や使われ方などのデータを確認できます。
スマホ前提のサービスを担当している際は一読しておくと役に立ちます。
博報堂生活総研「生活定点」
約1,400項目に渡る生活者観測データを経年で確認できます。
外務省/JETROの国・地域ページ
世界の情勢を確認できます。
Yahooの「リアルタイム検索」
キーワードを入力すると、SNSでどういったコメントが投稿されているかリアルタイムで確認できます。
業界動向
経済産業省「委託調査報告書」
経産省が民間企業に委託した調査の報告書が並んでいます。
様々な分野の調査を、様々なコンサル会社や総合研究所などが実施しています。
矢野経済研究所のサイト
各種レポートを確認できます。
基本有料ですが、無料の概要版レポートや目次だけでも参考になります。
各銀行の業界レポートなど
主なものは、
- 三井住友銀行「調査レポート」
- SMBCコンサルティング「最新業界レポート」
- みずほ銀行「みずほ産業調査」
などで、業界動向を確認できます。
新聞社のサイト（日経ビジネスなど）
サイト内検索で無料記事が読める場合があります。
ビジネス雑誌のサイト（週刊ダイヤモンド、東洋ビジネスなど）
サイト内検索で無料記事が読める場合があります。
業界団体のレポート
各業界には業界団体がいることが多く、業界団体はレポートや統計を発表していることが多いです。
テレビの出荷台数などは「（一社）電子情報技術産業協会」のサイトに載ってますし、
自動車の出荷台数などは「（一社）日本自動車販売協会」のサイトに載っています。
keizaireport.com
経済レポート専門の検索サイトで、キーワードを入力すると関連するレポートが洗い出されます。
電通「日本の広告費」
媒体別・業種別広告費を確認できます。
Amazon.com
業界本の紹介文や目次を見ることで、業界変遷やキープレイヤーを調べられます。
また、商品のスペック、メーカー、口コミなどの情報を確認できます。
企業・製品情報
Yahoo!ファイナンス
「企業情報」から、業績やシェア、従業員数などが確認できます。
また、「決算推移」から財務情報や各種指標が確認できます。
KOMPASS
世界にどういった企業があって、企業情報がどうなっているのかなどが確認できます。
各企業のWEBサイト
各企業の事業運営に関する数字などが載っていたりします。
また、各企業が製品のどういった点をアピールしているかを確認できます。
価格ドットコム
製品スペックや、口コミを確認できます。
各種求人サイト
どういった求人が出ていて、どういった人材にニーズがあるかを確認できるのはもちろんですが、業務内容の説明を読むことで競合企業の事業内容の詳細などを理解できます。
財務情報
EDINET
日本企業の上場企業の財務諸表が確認できます。
EDGAR
米国企業の上場企業の財務諸表が確認できます。
官報の決算公告
日本の非上場企業の財務諸表が確認できます（どこまで詳細に公開しているかは会社に依ります）・
帝国データバンク/東京商工リサーチ
日本の非上場企業の財務諸表が確認できます。
各企業の決算説明資料/IR資料
財務諸表には出てこない数字が確認できる場合があります。
その他便利なサイト
Wayback Machine
公開が終了したWebページを確認できます。
Google Scholar
学術論文を検索できます。
BingやBaiduなどの検索サイト
Googleとは検索結果が異なってくるので、様々な情報を確認できます。
なお、YahooはGoogleの検索エンジンを使っているので、検索結果はGoogleとほぼ変わりません。
リサーチ関連の記事
ほかにもリサーチ関連の記事を書いていますので、参考にいただければ幸いです。
おわりに
いかがでしたでしょうか？
お仕事の参考にしていただければ幸いです。
